大学院紹介

教育目標

山梨学院大学大学院社会科学研究科は、本学の教育理念である「日本文化への深い理解と広い国際的視野をもって社会に貢献する人間の育成を目指し、豊かな教養と創造力を備えた人格の形成を図る」に基づき、広い視野および深い洞察力、ならびに、高度な学識および研究能力を備えた人材―経営・公共政策を担う人材、地域経済の振興を図るための人材、税理士をめざす人材、国際的分野で活躍する人材―を育成するとともに、高度な専門性が求められる職業人材のスキルアップを支援することを教育目標としています。

3つのポリシー

〇 アドミッションポリシー

本研究科では、本学の教育目標を理解し、志願する専攻分野において自律的・主体的・積極的に研究を深めようとする意欲的な学生の入学を希望しています。具体的には、次のような学生です。

• 経営または公共政策の分野について、問題意識をもち、研究に取り組もうとする者
• 地域経済の振興に広く興味をもち、研究に取り組もうとする者
• 税理士等の高度専門職を目指し、各分野の研究に取り組もうとする者
• 国際的な分野で活躍することを目指し、研究に取り組もうとする者
• 自らのキャリアアップを目指し、学際的な研究に取り組もうとする者

〇 カリキュラムポリシー

本研究科の教育目標を達成するために、次のようなカリキュラムを編成しています。

• 各専攻分野に、深い学識および高い研究能力を涵養すべく、「選択必修科目」および「選択科目」を設置しています。これらの科目は講義科目であり、入学年次を問わず履修することができます。また、専攻分野を越えて履修することもでき、学際的な研究能力も涵養します。なお、若干の科目については、集中講義の方式で行われます。
• 各専攻分野に、修士論文の指導、および、その前提となる高度の理論研究を行うことを目的とした「演習科目」が設置されています。演習科目は、研究科の専任教員が担当し、実務と密着した高度の理論研究を主眼としつつ、それに併せて実践的な問題解決志向の教育を重視します。たとえば、税理士試験における租税科目免除のためのカリキュラムの整備は、その証左の一つです。
  2020年度は、「自治体行政学」、「政治学」、「地方自治論」、「国際政治学」、「中国法と政治」、「地方行財政」、「憲法」、「民法」、「租税法」、「経済学」、「経営学」、「マーケティング論」、「生涯学習論」の13科目が設置されています。

〇 ディプロマポリシー

本研究科では、広い視野および深い洞察力、ならびに、高度な学識および研究能力を備え、所定の修了要件を満たした者に、学位を授与します。具体的には、次のような能力を備えた人材です。

• 経営または公共政策について研究を行い、地域の経済・政治・行政・教育等の各分野において活躍するための学識と専門性を備えた者
• 地域経済の振興に貢献するための学識と専門性を備えた者
• 税理士等高度専門職として活躍するための学識と専門性を備えた者
• 国際社会および海外において活躍するための学識と専門性を備えた者
• 現在携わっている職業において求められる、より高度な能力と専門性を備えた者